アクロスロード株式会社

会社概要

ソフトウェアやWebアプリの開発を手がけるアクロスロード株式会社。代表取締役の津田さんはエンジニアの出身であり、エンジニアが主役になれる場を作りたいという思いから、「2025年までに30事業、2030年までに100事業を作る」という目標を掲げています。そのため、民間企業や官公庁からの受託開発に加えて、メタバースやブロックチェーンなどのWeb3.0技術を用いた製品を自社開発し新たなサービスを創出するなど、エンジニアが活躍できる領域を創造し続けています。 近年では、優秀なエンジニアと新たなビジネスアイデアを求め、海外人材の採用も開始。今では世界約10か国からエンジニアが集まり、お互いの国の文化の強み活かしながら、システム開発における新たなビジネスチャンスの発掘に取り組んでいます。 インド出身のガネーシュさんもその1人です。「私のような外国人がたくさん働いており、異文化を受け入れる雰囲気があって安心しました」と語る一方、仕事のやり方の違いに当初は戸惑いも覚えたそう。「海外のシステム開発では、仕様検討や要件定義から丁寧に行う日本のやり方に最初は慣れませんでした。でも仕事を続けるうちに、保守メンテナンスにおけるメリットなどに気づき、新たな学びを得ています」

ライフ・ワーク・バランスの取組

システム開発会社としてあくなき挑戦を目指す同社ですが、同時に「仕事以外での経験」も重視しています。「仕事だけをやっていても社員は息が詰まってしまいますし、実は会社も大きくならないんです。様々な人生経験を積み、新しい領域に挑戦をすることで、社員も会社も成長することができます」（ICTビジネス本部 本部長・宮村さん）。実際、社員自らプロジェクトを立ち上げられる「オープンプロジェクト制度」では、交流会の開催やキャンプの実施など、様々な業務外の活動が行われてきました。 同社がユニークなのは、そういった業務以外の活動を「360度評価」における評価項目に盛り込めること。ガネーシュさんは、「業務以外の項目についてもアピールして評価してもらえるのが新鮮と語ります。同制度はもともと、社員の発案で生まれたそう。経営層がトップダウンで決めるのではなく、社員自らボトムアップで制度を作っていく社風が表れています。 また、案件によるものの、リモートでの業務も可能です。「通勤時間がなくなったことで、ジョギングなどの運動を毎日の習慣にすることができました」（ガネーシュさん）。男女を問わず育児休暇や介護休暇の取得実績も多く、ライフステージの変化に合わせて、エンジニアとして長く働ける環境が整っています。

人材育成の取組

アクロスロードが目指すのは、『生涯エンジニア』として働くことのできる人材を育成すること。「エンジニアのスキルセットは、外部環境や本人の経験年数によって求められるものが大きく変化します。そんな時、最先端の情報・スキルへのキャッチアップはもちろんですが、まずは、エンジニアとしての基礎力が身についていることが重要だと考えています」そこで当社は自ら、IT未経験人材でも2か月で初級エンジニアを目指せる実践研修「Engineer method」を開発。システム開発のあらゆる領域に応用可能な、基礎的な知識・技術・マインドを、ゼロから体系的に身につけられるようになっています。更に技術勉強会も随時開催され、実践的なノウハウを習得でき、エンジニアとしてステップアップが可能です。 また、案件の区切り目ごとに面談が設けられ、社員が自らのキャリアパスについて相談できるのも特徴のひとつです。「当社では社員の意志と能力、会社の方針という3つの視点から、本人の成長の道筋に沿った仕事を任せるように配慮しています。ガネーシュさんも「面談を通して自らの現状や今後目指すべき目標が見えてきました。また、困ったときは、先輩や上司が丁寧にサポートしてくれるので非常に助かっています」と笑顔で語ります。

代表者からのメッセージ

ICTビジネス本部 本部長 宮村 祐生

凄まじいスピードで技術革新が進み、先が見通せない世の中ですが、当社はこれからも果敢に挑戦を続け、エンジニアの活躍できる場を創造していきます。状況の変化を楽しみつつ、失敗にもくじけず根気強く取り組める方、ぜひ一緒に働きましょう。自分のありのままの実力や将来の目標に合わせて、大きく成長できる環境が、ここにはありますよ。

外国人材からのメッセージ

エンジニア／バラスブラマニヤン　ガネーシュクマール（インド）

日本は、技術面だけでなく公共空間におけるマナーなどの面でも学ぶことがたくさんあり、様々な経験を積むことができる国です。職場でも親身に相談に乗ってくれる人が多く、自分のペースで成長できます。私は今後、日本でエンジニアとしての能力を磨きつつ、ゆくゆくはチームの意見をまとめて引っ張っていくリーダーになりたいと考えています。成長のチャンスを求めている方は、ぜひ一度日本に来てみてください。